インスタグラム から TikTok へ：「インフルエンサー」マーケティング勢力図に変化の兆し | DIGIDAY［日本版］

インフルエンサーマーケティングの勢力図に変化が起きようとしている。インスタグラムのインフルエンサーよりも、TikTokのクリエイターをキャンペーンに（インフルエンサーとして）起用するブランドが増えているのだ。そしてこの傾向は、特にZ世代をターゲットとするブランドに強い。 まず、「誰でも何でもバズり得る」のがTikTokの特徴で、この点がブランドをひきつけていることに疑いの余地はない。また、ユーザーが増え続けていることも大きいようだ。TikTokのインフルエンサーとのコラボが増えているブランドとして、チョバニ（Chobani）やベライゾン、アラスカ航空などが挙げられる。また2021年に入ってから、TikTokをお試しではなく、本格的に運用する企業が増えている。SNS向けの支出のなかでも、TikTokの割合は確実に増加しつつあるのだ。 「いまや定番となりつつある」 「オーディエンスのいるところに金は集まる。デモグラフィックの観点からインスタグラムを優先するブランドがあるように、Z世代がターゲットのブランドにとっては、TikTokはインスタグラム以上に魅力的なのだろう」と指摘するのが、カルチャーマーケティングエージェンシーの160オーバー90（160over90）でアカウントディレクターを務めるケイティ・ウェルハウセン氏だ。 Advertisement クリエイティブエージェンシーのメカニズム（Mekanism）で最高ソーシャル責任者（チーフソーシャルオフィサー／CSO）であり、パートナーでもあるブレンダン・ガーハン氏は、「この四半期でTikTokへ投資するブランドが一気に増えた」と話す。「これまではお試し的な扱いが多かったTikTokだが、今やFacebookに近いレベルでキャンペーンの定番となりつつある。まだFacebookに追いついているわけではないが、それだけの勢いを感じさせており、驚くほかない」。 ウェルハウセン氏は「TikTokへの支出増を牽引しているのは、インフルエンサーや若者を重視するブランドだ。そしてその背景には、コロナ禍のなかでミレニアル世代に一気に普及しており、TikTokカルチャーの一部として見られたいという企業側の狙いもあるようだ」と分析する。「また、ほかの理由もある。たとえばTikTokは低コストでコンテンツを試せるプラットフォームでもある。インスタグラム向けのコンテンツはより作り込みが求められる一方、TikTokはナチュラルなものがウケやすい」。 成熟度や機能では分が悪い面も チケット販売会社のシートギーク（SeatGeek）も、TikTokのクリエイターとのコラボを試しているブランドのひとつだ。インフルエンサーチャネル担当シニアディレクターを務めるイアン・ボースウィック氏によると、シートギークは現在、インフルエンサー予算のおよそ75％がYouTubeに、15～20％がTikTokに割り当てられ、インスタグラムは5％に過ぎないという。 「TikTokで何がウケるのか、正確なところは分からないままだ」とボースウィック氏。「マーケターはTikTokを理解しようと努めている。動画を出して、バズる可能性はある。インフルエンサーと提携すれば、再生回数が大きく伸びることも考えられる」。 エージェンシー各社も、TikTokがすぐにインスタグラムを凌駕することはないと考えている。TikTokのポテンシャルを評価しつつも、歴史が浅いことや、プラットフォームとして成熟度やショッピング機能の面では、総じてインスタグラムのほうがブランドには魅力的というのがその理由だ。 インスタグラムはリスクが少ない また、「TikTokでどのインフルエンサーとコラボするかを考えるのは容易ではなく、時間もかかるプロセスだ」とボースウィック氏は話す。「シートギークは直接的に連携したいと考えており、さらに手間がかかる。TikTokのインフルエンサー市場がさらに拡大していけば状況も変わるだろうが、現時点ではインスタグラムからTikTokに軸足を移すというのはブランドにとっても難しいのではないか」。 加えて、実際にインフルエンサーマーケティングを展開するにあたり、個々の契約を締結しやすいなど、TikTokよりもインスタグラムのほうが優れている点が多い。インフルエンサーマーケティングエージェンシーのスウェイ・グループ（Sway Group）のCEO、ダニエル・ワイリー氏は「TikTokユーザーはクライアントが提案する起用法や独占権などを拒否する傾向が強い。特に保守的なクライアントにとっては手間がかかり、進め難いだろう」と話す。「TikTokに興味を持ったものの、クリエイターの扱いに手を焼いて、結局はリスクのないインスタグラムに戻ってくるというクライアントも多い」。 ［原文：‘Go where their audiences are’: Why some brands are ‘prioritizing TikTok’ when it comes to influencer marketing］ KRISTINA MONLLOS（翻訳：SI Japan、編集：長田真） インスタグラム から TikTok へ：「インフルエンサー」マーケティング勢力図に変化の兆し Source link

インフルエンサー を囲い込む、某シューズメーカーの思惑：「柔軟性とスピード面で大幅改善」 | DIGIDAY［日本版］

シューズメーカーのリーフ（Reef）は2021年に入り、ブランデッドコンテンツの開発・配信を行う新たなクリエイタープログラム「アドボケイツ・オブ・キャプチャー（Advocates of Capture）」を立ち上げた。 リーフに限らず、インフルエンサー戦略を重視するブランドは増え続けている。コストを抑えながらも、わざとらしさを感じさせないユーザー生成コンテンツ（UGC）は現在、消費者の心を掴む手法として注目されている。 リーフは今回のプログラムで、数十人のクリエイターやインフルエンサーに対し、SNSやReef.com、ニュースレター向けのマーケティングコンテンツ制作を定期的に依頼している。いわば、これはインハウスのクリエイティブエージェンシーのようなものだ。ブランドマーケティング担当シニアディレクターのジェン・ウィルソン氏によれば、これにより制作コストを3分の1に抑えられるという。 Advertisement 「コンテンツを満たすためのビジネスニーズとして始まったものが、インフルエンサー（プログラム）に行き着いた」と、ウィルソン氏は説明する。「その後、ソーシャルなどで実際にコンテンツ配信を行っている」。 インフルエンサー活用の利点 これはリーフに限った話ではないが、新型コロナウイルスの感染対策を機にコンテンツ制作のコストは大きく跳ね上がり、メディア戦略は変更を余儀なくされている。また移動制限により動画や写真撮影にも困難が生じている。そこでリーフが注目したのがインフルエンサーだった。インフルエンサーによるコンテンツであれば場所の制限は受けないし、スタジオ撮影と比べて制作コストは微々たるものになる。 「柔軟性とスピードの面で大幅に改善された」と、ウィルソン氏。「この商品を紹介してくれ、撮影してくれ、コンテンツをアップロードしてくれ。実にシンプルだ」。 コロナ禍の終息後も、現在のプログラムを継続していく予定だという。 アドボケイツ・オブ・キャプチャーは、2020年にほぼ1年かけてベータ版として運用されたあと、2021年初頭に正式ローンチされた。現在は13人のコンテンツクリエイターを抱え、フォロワー数が3000人未満のクリエイターもいれば、25万人近いインフルエンサーもいる。リーフのブランドアンバサダーとなるインフルエンサーの得意分野も、写真や動画の投稿者、モーショングラフィックデザイナー、ビジュアルアーティストと幅広い。 契約したインフルエンサーにはコンテンツ制作を支援するため、リーフの撮影機材が提供されるという。コンテンツはインフルエンサーごとのスタイルに合わせたものが推奨され、リーフのマーケティングチャネルで利用される。 「何をしてほしいか説明する際、大事なのは各インフルエンサー特有のスタイルに干渉しないことだ。そうしないとコンテンツに血が通わない」とウィルソン氏は語る。「クリエイターにはかなりの自由裁量を与えている」。 余った予算をほかの取り組みへ リーフのプログラムでは、複数ブランドの案件を同時に抱えるインフルエンサーやセレブではなく、リーフと専属契約を結べる人を選んでいる。インフルエンサーはブランドアンバサダーとなり、まさにブランドの一員として活動を行う。「過去にもインフルエンサーマーケティングを行ってきたが、今回はこれまででもっとも上手くインフルエンサーやコンテンツクリエイターを活用できている」と誇らしげだ。 インフルエンサーへの報酬としては、1年分のコンテンツ制作や投稿、コラボの依頼料が支払われる。これはリーフのクリエイティブ予算のうち、大掛かりな撮影やコンテンツ制作に使われていた予算が回される。「制作費を抑えることに成功した結果、メディア予算に多少の余裕ができ、ほかの取り組みに回せるようになった」とウィルソン氏は話す。 「その分を商品キャンペーンなどのペイドメディアに割り当てられる。確実に収益に結びつくような投資が可能になる」。 現在、リーフのデジタルメディア予算のうちおよそ半分が有料検索やSNSに使われている。2020年にはデジタルメディア予算の5％を、テキストメッセージによるマーケティングやスマートテレビなどの実験的な手法に回し、多様化に取り組んだ。具体額は明かされていないが、今回のようなオンライン販売およびECに合わせて、今後デジタルメディア予算を大幅に増やす予定だという。 SNSに向けた最適なコンテンツ インフルエンサーマーケティングプラットフォームのグリン（GRIN）でCEO兼共同創業者を務めるブランドン・ブラウン氏は、「リーフのインフルエンサーの起用方法は理にかなっている」と話す。「パンデミック以前からコンテンツに『自然さ』を求めるトレンドは生まれていて、ユーザー生成コンテンツが増加する一方で、スタジオ撮影のコンテンツは減少傾向にあった」。 「昔ながらの方法で作られたコンテンツは、SNS向けには最適化されていない。コストは高く、時間もかかってしまう」と語るブラウン氏は、「逆にインフルエンサーやユーザー生成コンテンツは、一般的にコストがかからず規模、量ともに申し分ない。そのうえ、生成にかかるスピードも段違いだ」と述べる。 一方でブラウン氏は、ワクチン接種が進み、以前の日常へと戻る兆しが見えてきたことで、インフルエンサーマーケティングがさらに一般化していくだろうと指摘する。 「現代のブランドとユーザー、顧客を結びつける、欠かせない存在となっていくはずだ。以前の生活が戻ってくるからといって、業界の時計の針までが巻き戻されることはあり得ない」。 「これからはホームスタイルの動画」 パンデミックのなかで、TikTokのような短い動画のプラットフォームが大きな人気を博している。「インフルエンサーやユーザーによる、ありのままのコンテンツを望むユーザーが増えている証拠だ」と話すのが、マーケティングエージェンシーのポップコーン・グロース（Popcorn Growth）の創業者、シェリル・テオ氏だ。 「新型コロナウイルスのパンデミックによって、私たちの生活は一変した。それは、人のコンテンツ消費の形すら変えた」とテオ氏。「これからは短く、嘘くささのない、ホームスタイルの動画コンテンツの時代になる」。 ［原文：‘We spiraled it into an actual content machine’: Inside a shoe company’s influencer strategy］ KIMEKO MCCOY（翻訳：SI Japan、編集：長田真）ILLUSTRATION BY IVY LIU Source link

Amazon の「インフルエンサー」として活動する社員たち

Amazonは自社に批判的なネット上の報道や投稿への対抗策として一部の社員を動員し、ソーシャルメディアを通じて情報を発信している。3月最終週、@AmazonFCのあとに個人のファーストネームをつけたアカウントからの投稿がTwitterをにぎわせた。 The post Amazon の「インフルエンサー」として活動する社員たち appeared first on DIGIDAY［日本版］. Source link

インフルエンサー 施策で炎上した、セフォラの受難：極右のキャンセルカルチャーのターゲットに

トランプ前大統領の支持者たちは、問題発言や炎上を取り上げて全否定する「キャンセルカルチャー（cancel culture）」を嫌っていると主張する。だが、化粧品専門店のセフォラ（Sephora）を取り巻く昨今の状況を見ていると、そうとも言えなさそうだ。 The post インフルエンサー 施策で炎上した、セフォラの受難：極右のキャンセルカルチャーのターゲットに appeared first on DIGIDAY［日本版］. Source link

【お知らせ】ソーシャルコマース支援サービス『FOR SURE（フォーシュア）』がビジネス特許を取得！ “好き” という価値観で繋がる「C（インフルエンサー）to C（消費者）」のお買い物サービス

[リデル] [画像: https://prtimes.jp/i/11944/284/resize/d11944-284-223528-0.png ] インフルエンサーたちが、本当に “好き” な商品の魅力を伝えるソーシャルコマース支援サービス この度、『FOR SURE（フォ… Source link

【レポート】人気インフルエンサーが教える2020年版「インフルエンサー・ホイホイ」９選を発表！ “おうち時間” の影響が色濃い今年のトレンドとは？

[リデル] [画像1: https://prtimes.jp/i/11944/261/resize/d11944-261-491723-3.jpg ] 「外出できない」をポジティブに変換、過ごし方提案を兼ね備えた “ひと手間クリエイティブ” がフォトジェニックに 生活… Source link

SNSフォロワー数395万人超えお笑いコンビ『さまぁ～ず』公式YouTubeチャンネル開設、インフルエンサー・エージェントの『アナライズログ』がサポート

[株式会社アナライズログ] [画像1: https://prtimes.jp/i/42106/11/resize/d42106-11-543109-0.png ] 『さまぁ～ず』公式YouTubeチャンネル あの伝説の番組「神さまぁ～ず」シリーズのスタッフと再びタッグを結成！こんなどこにも行けない… Source link

「もっとも影響力のある人はSNSにいない」：チーム・エピファニーにとって「拡散」が インフルエンサー 戦略の要ではない理由とは？

消費者マーケティングエージェンシーのチーム・エピファニー（Team Epiphany）を創設したコルトレーン・カーティス氏は、専業のインフルエンサーを起用しない方針をとっているが、そのいっぽうで、コミュニティに訴えかけるインフルエンサーマーケティングは、マーケターにとって「何より強力な武器」だと考えている。 The post 「もっとも影響力のある人はSNSにいない」：チーム・エピファニーにとって「拡散」が インフルエンサー 戦略の要ではない理由とは？ appeared first on DIGIDAY［日本版］. Source link

反人種差別のブランドも、かつて同様の インフルエンサー を敬遠していた

多くのブランドがいまでは「Black Lives Matter（ブラック・ライブズ・マター）」を受け入れている。だが、インフルエンサーにとって、この話題に公然と触れることは、以前ならキャリアを危険にさらすような行為だった。この数週間で、そうした話題について、はっきり声に出して話すインフルエンサーが増えている。 The post 反人種差別のブランドも、かつて同様の インフルエンサー を敬遠していた appeared first on DIGIDAY［日本版］. Source link

米抗議デモ 、 インフルエンサー に求められる責任とは？：「なにか意見を表明すべき」

アメリカでは現在、警察や抗議デモの動画、構造的人種差別の歴史に関する投稿が、ソーシャルメディアの中心となっている。そのなかで実施する、インフルエンサーマーケティングキャンペーンは鈍感で場違いだ。そのため、マーケターたちはインフルエンサーキャンペーンを一時停止させている。 The post 米抗議デモ 、 インフルエンサー に求められる責任とは？：「なにか意見を表明すべき」 appeared first on DIGIDAY［日本版］. Source link