IP Marketing Company 株式会社スクランブル サブスク型の定額制インフルエンサーキャスティングサービス「 Influencer Subscription Package 」提供開始

 株式会社スクランブル(本社:東京都渋谷区、代表取締役:淀瀬博行、以下「スクランブル」)は、サブスクリプション方式のインフルエンサーキャスティングサービス「Influencer Subscription Package」の提供を開始します。  本サービスは毎月定額のプランに加入いただくことで、通常プランよりもフォロワー数の多いインフルエンサーを起用することが可能です。サービスや商品に関するレビュー、シーディングなど予算に合わせてサービス内容のカスタマイズが可能となっており、Z世代、女性、ファッションといった性別やジャンルのセグメントだけでなく、令和のトレンドである“エモい“クリエイターを起用したイラスト投稿など、ご要望に応じてプランニングさせていただきます。  スクランブルでは、タレントやインフルエンサーのキャスティングをはじめ、自社で【友利新 / 医師「内科・皮膚科」 】、【Hikari Mori】、【RIKACO LIFE】、【西山茉希の#俺流チャンネル】、【ピーター / 奇跡の70歳!?「OZIBAチャンネル」】、【早見優 / Yu Hayami 】、【金子綾 / ファッションスタイリスト】をはじめとした様々な著名人のYouTubeチャンネル、各種SNSチャンネルのマネジメント・運用を行っております。 【SCRAMBLE RECOMMEND SERVICE】 ■エモーシャル ■サービス概要 「イラスト」「写真」「動画」「アニメーション」「音楽」などの”作品”を投稿している人気クリエイターたちが、ブランドや新商品をテーマに独自の視点で、SNS向けのオリジナル企業CMを制作し提供、拡散するサービス ■Twitter トレンド ■サービス概要 新商品のニュースやキャンペーン情報をマイクロインフルエンサーの力で拡散させ“Twitterのトレンド入りさせる”SNS PRサービス ■MOVIE ONE-STOP SOLUTION ■サービス概要 企業やサービスのPR動画から、リクルーティング動画、商品説明動画や話題化を狙ったWEBムービーやCM、ショート動画、ほかにも著名人や企業のYouTubeチャンネル運用など、多岐に渡りハイクオリティな動画コンテンツをPR視点でプロデュースし制作 ■株式会社スクランブル PR会社サニーサイドアップグループの新コミュニケーションサービスブランド。自社IPのマネジメントやタレント・インフルエンサーのSNSチャンネルを多数運用。「たのしいさわぎで人の可能性を最大化する」を理念に、たのしいさわぎを仕掛けます。 http://www.scramble.jp/ Source link

レストランアプリが全予算を インフルエンサー に投入する理由:「ファネルのあらゆる場所で効果を上げられる」

多くの企業がメディア支出の多様化を目指すなか、レストランアプリを手がける創業7年目のスタートアップ企業スコーチ(Skorch)は、すべての予算をインフルエンサーマーケティングに注ぎ込んでいる。これは同社にとって、混み合うデジタル広告市場で注目を集め、買い物客にアピールするためのコスト効率の高い手段だという。 The post レストランアプリが全予算を インフルエンサー に投入する理由:「ファネルのあらゆる場所で効果を上げられる」 appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link

影響力のある インフルエンサー のパフォーマンス分析とトップトレンド【Glossy Instagram ブランドガイド】

目次 01 イントロダクション ホットな話題やニッチな戦術まで、インフルエンサーマーケティングは現代のブランド戦略には欠かせないものとなっている。急成長するインフルエンサーエコノミーだが、あまりに急速に大きく発展しすぎたとも言える。消費者のフィードを密かに賑わせている投稿群に透明性を与えるべく、2019年11月、米国連邦取引委員会(FTC)は、インフルエンサーマーケティングとパートナーシップを管理する法的ガイドラインを掲載したオンラインパンフレットをリリースした。FTCのオンラインパンフレットが公表された2019年以降、インフルエンサーマーケティングの支出額は、2019年の24億2000万ドル(約3000億2500万円)から2021年には36億9000万ドル(約4575億円)へと増加しており、わずか2年で52%増となっている。今日のインフルエンサーマーケティングは、スタンダードなれっきとしたビジネスへと飛躍を遂げている。 インフルエンサーマーケティングが次第に当然のものとなっていくにつれ、ブランドは派手で華やかなイメージに惑わされず、ターゲットオーディエンスに適したパートナーシップを慎重に選択する必要が出てきた。この課題にうまく対処するための第一歩として、米Glossyでは業界を影響を与えるであろうファッションおよびビューティインフルエンサーのリストを作成した。その影響力をよりわかりやすく紹介するために、GlossyではInstagramでのインフルエンサーのパフォーマンスを評価している。それはTikTokのように動画コンテンツのみを表示するような他のプラットフォームとは対照的に、Instagramがより発展したプラットフォームであり、成熟したブランドとのパートナーシップを有し、動画と静止画の両方のコンテンツが存在するためだ。この点において、GlossyのInstagram指標は、それぞれのインフルエンサーのブランドパートナーとしての長所と活動の中心を測定することを目的としている。以下にその方法を紹介する。 Advertisement 02 メソドロジー GlossyInstagram指標は、40人のインフルエンサーのリストとそのInstagramの肩書きからデータを収集し、一連の重要なディメンション(項目)の採点を行って指標となる合計平均スコアを算出している。各インフルエンサーには、平均以上あるいは平均以下のパフォーマンスを示すための指標の平均から導き出した偏差値が与えられる。当然ながらこれらの結果はインフルエンサーのリストとデータ収集期間に依存するものであり、ある特定の時点でのインフルエンサー分野における評価を生成している。 Glossy初の指標は、2021年のInstagramデータを元に、2022年2月に作成された。インフルエンサーは、ファッション、ビューティ、そしてGlossy 50のリストの中でもとくにこの分野に劇的な変化をもたらしているZ世代インフルエンサーのリストに基づいて選ばれた。 この指標では、インフルエンサーのパフォーマンスを測定するために、4つの主要なディメンションを用いた。以下、今回のセレクションにあたりあまり影響を与えない項目から、もっとも影響度の高い項目へと順番に紹介する。 ・オーディエンスリーチ:インフルエンサーのオーディエンスの規模と平均エンゲージメントを示す指標。オーディエンスリーチは、インフルエンサーのベースとなるオーディエンスの規模だけでなく、投稿活動全体にも注目する。 ・非スポンサードエンゲージメント比率:スポンサーのないコンテンツのフォローサイズと比較したインフルエンサーのエンゲージメントを示す指標。このディメンションでは、インフルエンサーの非スポンサードコンテンツの影響を測定し、フォロワーの質を示す。高いエンゲージメント率は、インタラクティブなフォロワーおよびフォロワーと共鳴するインフルエンサーを示している。 ・ブランドプロミネンス:ブランドコンテンツのプレゼンス、種類、インフルエンサーがよいコラボレーションパートナーになるかどうかを評価するためのパートナーブランドとの相乗効果を査定する。パートナーシップを結ぶにあたってどのくらい多くの、どういったブランドがそのインフルエンサーにリーチしているかを追跡し、インフルエンサーの最終的なカテゴリーの評価にも用いられるディメンションである。 ・スポンサードエンゲージメント比率:スポンサードコンテンツのフォローサイズと比較したインフルエンサーのエンゲージメントを測る基準。非スポンサードエンゲージメントと同様に、スポンサードエンゲージメントは、ブランドとインフルエンサーのスポンサードコンテンツがインフルエンサーのフォロワーに共鳴しているかどうか、またどの程度共鳴しているかを示している。 インフルエンサーは、パートナーブランドの主な製品カテゴリーと、スポンサードコンテンツ内に存在するブランドスポンサーの数に基づいて、ビューティ、ファッション、その他の3つのカテゴリーに分類された。例えば、5つのスポンサード投稿のあるインフルエンサーの場合、そのうち3つが美容ブランドであれば、ビューティインフルエンサーに分類される。分類の際に同数のカテゴリーがあった場合は、非スポンサードコンテンツと、Glossyのリストに登場するより優勢なカテゴリーに基づいて手動で分類した。「その他」に分類されるインフルエンサーには、ゲーム、テックハードウェア、食品、アルコールブランドなどともっとも多くコラボレーションしているインフルエンサーが含まれる。 インフルエンサーのほかにInstagramの投稿自体も、静止画投稿と動画投稿の大きくふたつに分類された。静止画投稿は、静止写真や、単一あるいは複数の画像によるカルーセル投稿などの画像で構成されたものを指す。動画投稿は、リール、Instagramビデオ、ブーメラン、GIFなど、動く画像を基にした投稿から成るものを示す。この指標では、複数画像のカルーセル投稿は一連のシリーズの最初の画像の投稿の種類に基づいて分類している。また40人のインフルエンサーを対象に、合計5374件のユニーク投稿、4034件の静止画および複数画像のカルーセル投稿、1340件の動画投稿を評価した。インフルエンサーの分類は、ビューティが18名、ファッションが15名、その他が7名となっている。 03 リサーチ概要:やること、やってはいけないこと 大方の予想通り、平均値以上のパフォーマンスを示したインフルエンサーは、幅広いオーディエンスにリーチするとともに、非スポンサードとスポンサードの両方のコンテンツで強いエンゲージメントを叩き出していた。また、上位に位置するインフルエンサーは、フォロワー数が10万人台のインフルエンサーから4700万人以上のメガインフルエンサーまで、オーディエンスの規模は幅広かった。インフルエンサーとの提携を検討しているブランドにとって、オーディエンスの規模はもはや施策成功においてマストで必要なものではない。 特定のカテゴリーのインフルエンサーにとってもっとも理想的なのはどのタイプのコンテンツなのかを判断するという意味では、Instagramの投稿はより複雑になってきている。Glossyの調査では、ブランドとインフルエンサーのカテゴリーが、エンゲージメントを最適化するコンテンツの種類を決定することがわかった。たとえばファッションブランドとファッションインフルエンサーの場合は、強いエンゲージメントを生む可能性が高いのは静止画投稿であった一方で、ビューティインフルエンサーと美容ブランドは、動画投稿から強いエンゲージメントを得ていた。興味深いことに「その他」のインフルエンサーは、動画投稿ではファッションインフルエンサーよりもパフォーマンスが優れている。 インフルエンサーやブランドのカテゴリーに依存しないコンテンツでは、Instagramが動画コンテンツを推しているため、静止画投稿よりも動画のほうがエンゲージメント率が高い。動画中心のTikTokに対抗するため、Instagramはリールや動画コンテンツを優先しており、動画にフォーカスした「発見ページ」の追加提供によって動画コンテンツが表面に出やすくなっている。また有料プロモーションもスポンサード投稿のパフォーマンスに大きく関わっており、動画のビュー数をさらに押し上げている。 注目すべきは、非スポンサードとスポンサードを投稿別に分けた際、このふたつのカテゴリーにはより好ましいコンテンツのタイプがあったことだ。非スポンサードは、静止画投稿でよりよいパフォーマンスを示し、スポンサードの動画は、非スポンサードよりもパフォーマンスが優れていた。 04 ブランドスポンサーシップは、特定のフォーマットタイプに貢献する インフルエンサーの指標では、ビューティコラボレーションがもっとも一般的であり、ファッションコラボレーションが僅差でそれに続く。前述したように、「その他」タイプのコラボレーションには、ゲーム、テックハードウェア、食品、アルコールブランドなどが含まれている。ブランドコラボレーションでは、インフルエンサーは必ずしもひとつのカテゴリーに限定しているわけではなかった。多くのインフルエンサーはほかのカテゴリーも試しているが、通常はひとつの特定の分野に注力していた。 動画フォーマットは美容ブランドのスポンサーシップでもっとも効果的 スポンサードの動画コンテンツでは、ほとんどのコラボレーションで平均エンゲージメント率(フォロワー数に対するビュー数)が全体的に高いという結果が得られた。美容ブランドのスポンサーシップは、動画がもっともよい結果を出していた。ファッションとビューティのインフルエンサーがそれぞれ投稿した場合に高いエンゲージメント率を示し、特にファッションインフルエンサーによる投稿の平均値がわずかに高くなっている。美容ブランドとファッションインフルエンサーとの相乗効果は、カラーコスメティック製品での「ルックを完成させる」という考え方や、美容ブランドの名称にファッションブランドに由来するブランド名が含まれていることによるものかもしれない。インフルエンサーのエヴェレット・ウィリアムズ氏(@everettwilliams)は、ミュグレー(Mugler)やカルバン・クライン(Calvin Klein)などのフレグランスのパートナーシップにおいて、ファッションブランドとしてのブランドネームと美容ブランドとしてのブランドネームの両方を記載するというアイデアを披露している。どちらのファッションブランドも他社に名前をライセンスしているため、美容カテゴリでありながらも、ファッションのオーディエンスにも美容製品の認知度がある。一方で美容のスポンサード動画は、「その他」のタイプのインフルエンサーが投稿した場合はパフォーマンスが低く、美容コンテンツと美容に関する必要な専門知識のないインフルエンサーとの間には相乗効果がない可能性を示している。 ファッションブランドのスポンサード動画では、ファッションインフルエンサーとビューティインフルエンサーのいずれかが投稿した場合でも、ブランドは同様のパフォーマンスを得られるが、「その他」タイプのインフルエンサーは美容よりもファッションブランドとのコラボレーションではるかによい成果を出していた。おそらくこれは美容のほうが信頼性のハードルが高いことを示している。注目すべきは、ファッションとビューティのインフルエンサーから強いパフォーマンスを得た美容ブランドとは異なり、ファッションブランドはインフルエンサーのタイプに関係なく、動画コンテンツでは比較的同様のエンゲージメントが得られている点だ。 「その他」タイプのブランドによるスポンサード動画は、ビューティインフルエンサーとの組み合わせがもっとも成功している。興味深いことに、「その他」タイプのインフルエンサーは、「その他」タイプのブランデッド動画のエンゲージメントがもっとも低い。これは「その他」タイプのブランドのデータに、ドージャ・キャット氏とペプシ(Pepsi)、ブレットマン・ロック氏とシムピープル(The Sims)など、メガインフルエンサーと組んだ大手ブランドが含まれていたことが要因かもしれない。このような大手ブランドとインフルエンサーが組んだ動画コンテンツはより商業的な印象を与えるため、これらの動画に関与したり、視聴を継続したりするのを視聴者がためらう可能性がある。 静止画フォーマットは、ファッションブランドとインフルエンサーの相乗効果を強調する スポンサードの静止画コンテンツでは、一変して美容ブランドは「その他」タイプのインフルエンサーからもっとも高いエンゲージメント率を得ている。ビューティおよび「その他」のインフルエンサーは、それぞれのカテゴリー外ではわずかにエンゲージメント率が向上しているが、全体的には、美容ブランドはインフルエンサーのタイプによらず比較的同じエンゲージメントを維持している。 美容ブランドが動画フォーマットで高いエンゲージメントを獲得していたのに対して、ファッションブランドはファッションインフルエンサーとの連携による静止画のスポンサードコンテンツで強い相乗効果が見られた。つまり、ファッションブランドとファッションインフルエンサーが組んだ場合、静止画コンテンツの平均エンゲージメント率は圧倒的に高くなる。ファッションブランドは、マーケティング活動および予算において、ますます動画を優先するようになっているかもしれないが、静止画コンテンツが好まれているという傾向はファッションブランドに再考すべき点を示唆している。また、スポンサード動画コンテンツとは異なり、「その他」タイプのインフルエンサーは、ファッションのスポンサード静止画投稿に関しては、パフォーマンスが低くなっている。 05 Instagramはカスタマージャーニーをスタートさせる ブランドのマーケティングスペースとしてのInstagramは、インフルエンサーの投稿のキャプションに強く表れている。「ad」「link」「code」といった単語がもっとも頻繁に使われるトップ10のリストに入っており、もっとも多い単語の組み合わせは「link bio」だった。これらの言葉は、スポンサード投稿かインフルエンサーによる何らかのプロモーションを示しており、「ad」という言葉はほとんどの場合、スポンサード投稿を示している。 「link」、「code」、「link bio」は、必ずしもスポンサーシップを意味するものではないが、インフルエンサーがフォロワーに対して、プラットフォーム外で何かしらのアクションを起こすよう促していることを示している。ブランド自身がこの言葉を使う、あるいは要求する場合は、視聴者を主要なコマースのタッチポイントへと誘導することが目的である。Instagramが認知施策を超えたマーケティングプラットフォームとして成長する一方で、ブランドとインフルエンサーは、オンプラットフォームでのコマースの選択肢が増えているにも関わらず、Instagramをカスタマージャーニーの終点ではなく出発点として使用していることを強調している。 投稿には「new」「collection」といったそのほかの言葉や、「skin」「makeup」「hair」といった製品に関する用語も頻繁に登場する。「new」を上位の製品用語と組み合わせてGoogleの検索ボリュームを査定すると、年末に向けて関心が高まっており、「new skin」「new hair」もその年の前半に急上昇している。 これらふたつのデータポイントを合わせると、Instagramがインフルエンサーとのコラボレーションによる新製品の紹介の場であることがわかる。ホリデーシーズンに急上昇がみられることから、その活発な購買時期にインフルエンサーのコラボレーションを新しいホリデー商品に注力することで、広告の新しさにギフトを贈ることを想起させることができる。 06 Instagramは動画を優先する ブランドとインフルエンサーは、好きな時に好きなようにただ投稿しているのではない。どちらのグループもコンテンツカレンダーを持ち、投稿内容や頻度も計画的に意図している。興味深いことに、投稿の頻度はエンゲージメントには強い影響を与えないようで、静止画の投稿数と動画の投稿数ではどちらもエンゲージメントの比率に対する明らかな相関関係はみられなかった。しかし間違いなく重要なのは投稿の種類だ。動画コンテンツのエンゲージメント率は、静止画投稿を明確に上回っており、下の図表では動画コンテンツが平均20%、静止画コンテンツが平均7%となっている。 一般的に、Instagramは2020年以降、進化するソーシャルメディア空間での競争力を維持するために、動画コンテンツ、特にリールをプッシュしている。2020年7月31日に米国政府がTikTokを禁止する恐れがあるとされた直後の2020年8月5日、Instagramはリール機能のリリースを発表した。TikTokと同様に、Instagramのリールは短かい動画コンテンツを特徴としており、オリジナルのインスタグラムビデオとの違いは、よりカジュアルな視聴者を取り込むために動画の長さをさらに短く限定していることだ。このふたつの動画の種類をさらに区別するため、Instagramはユーザープロフィールに、リールのみ、またはInstagramビデオのみを表示するふたつのアイコンを追加している。 リールのリリース以降、ショッピング機能の追加や、ブランド向けに目を引くオファーとしてビジネスページで目立つ位置に配置するなど、Instagramはこの機能を改善し続けている。ビジネス製品としてのリールのインテグレーションにより、ブランドやインフルエンサーは、エンゲージメントをさらに高めるために広告費を追加で投入することもできる。 リールの導入から3カ月後の2020年11月、Instagramはトップページにリール専用の探索タブを設けることを発表した。リールや動画コンテンツがより一般的になったことで、このプラットフォームはいまでは動画メディアを優先するようになり、前述したように動画の高いエンゲージメント率の重要な要因となっている。 06 動画フォーマットは優れているが、静止画にも役割がある Instagramは動画形式を好む一方で、特定の状況や文脈では静止画の投稿のほうがメリットがある場合もある。非スポンサードコンテンツとスポンサードコンテンツを比較すると、エンゲージメントの違いが際立っている。…

影響力のある インフルエンサー のパフォーマンス分析とトップトレンド【Glossy Instagram ブランドガイド】

目次 01 イントロダクション ホットな話題やニッチな戦術まで、インフルエンサーマーケティングは現代のブランド戦略には欠かせないものとなっている。急成長するインフルエンサーエコノミーだが、あまりに急速に大きく発展しすぎたとも言える。消費者のフィードを密かに賑わせている投稿群に透明性を与えるべく、2019年11月、米国連邦取引委員会(FTC)は、インフルエンサーマーケティングとパートナーシップを管理する法的ガイドラインを掲載したオンラインパンフレットをリリースした。FTCのオンラインパンフレットが公表された2019年以降、インフルエンサーマーケティングの支出額は、2019年の24億2000万ドル(約3000億2500万円)から2021年には36億9000万ドル(約4575億円)へと増加しており、わずか2年で52%増となっている。今日のインフルエンサーマーケティングは、スタンダードなれっきとしたビジネスへと飛躍を遂げている。 インフルエンサーマーケティングが次第に当然のものとなっていくにつれ、ブランドは派手で華やかなイメージに惑わされず、ターゲットオーディエンスに適したパートナーシップを慎重に選択する必要が出てきた。この課題にうまく対処するための第一歩として、米Glossyでは業界を影響を与えるであろうファッションおよびビューティインフルエンサーのリストを作成した。その影響力をよりわかりやすく紹介するために、GlossyではInstagramでのインフルエンサーのパフォーマンスを評価している。それはTikTokのように動画コンテンツのみを表示するような他のプラットフォームとは対照的に、Instagramがより発展したプラットフォームであり、成熟したブランドとのパートナーシップを有し、動画と静止画の両方のコンテンツが存在するためだ。この点において、GlossyのInstagram指標は、それぞれのインフルエンサーのブランドパートナーとしての長所と活動の中心を測定することを目的としている。以下にその方法を紹介する。 Advertisement 02 メソドロジー GlossyInstagram指標は、40人のインフルエンサーのリストとそのInstagramの肩書きからデータを収集し、一連の重要なディメンション(項目)の採点を行って指標となる合計平均スコアを算出している。各インフルエンサーには、平均以上あるいは平均以下のパフォーマンスを示すための指標の平均から導き出した偏差値が与えられる。当然ながらこれらの結果はインフルエンサーのリストとデータ収集期間に依存するものであり、ある特定の時点でのインフルエンサー分野における評価を生成している。 Glossy初の指標は、2021年のInstagramデータを元に、2022年2月に作成された。インフルエンサーは、ファッション、ビューティ、そしてGlossy 50のリストの中でもとくにこの分野に劇的な変化をもたらしているZ世代インフルエンサーのリストに基づいて選ばれた。 この指標では、インフルエンサーのパフォーマンスを測定するために、4つの主要なディメンションを用いた。以下、今回のセレクションにあたりあまり影響を与えない項目から、もっとも影響度の高い項目へと順番に紹介する。 ・オーディエンスリーチ:インフルエンサーのオーディエンスの規模と平均エンゲージメントを示す指標。オーディエンスリーチは、インフルエンサーのベースとなるオーディエンスの規模だけでなく、投稿活動全体にも注目する。 ・非スポンサードエンゲージメント比率:スポンサーのないコンテンツのフォローサイズと比較したインフルエンサーのエンゲージメントを示す指標。このディメンションでは、インフルエンサーの非スポンサードコンテンツの影響を測定し、フォロワーの質を示す。高いエンゲージメント率は、インタラクティブなフォロワーおよびフォロワーと共鳴するインフルエンサーを示している。 ・ブランドプロミネンス:ブランドコンテンツのプレゼンス、種類、インフルエンサーがよいコラボレーションパートナーになるかどうかを評価するためのパートナーブランドとの相乗効果を査定する。パートナーシップを結ぶにあたってどのくらい多くの、どういったブランドがそのインフルエンサーにリーチしているかを追跡し、インフルエンサーの最終的なカテゴリーの評価にも用いられるディメンションである。 ・スポンサードエンゲージメント比率:スポンサードコンテンツのフォローサイズと比較したインフルエンサーのエンゲージメントを測る基準。非スポンサードエンゲージメントと同様に、スポンサードエンゲージメントは、ブランドとインフルエンサーのスポンサードコンテンツがインフルエンサーのフォロワーに共鳴しているかどうか、またどの程度共鳴しているかを示している。 インフルエンサーは、パートナーブランドの主な製品カテゴリーと、スポンサードコンテンツ内に存在するブランドスポンサーの数に基づいて、ビューティ、ファッション、その他の3つのカテゴリーに分類された。例えば、5つのスポンサード投稿のあるインフルエンサーの場合、そのうち3つが美容ブランドであれば、ビューティインフルエンサーに分類される。分類の際に同数のカテゴリーがあった場合は、非スポンサードコンテンツと、Glossyのリストに登場するより優勢なカテゴリーに基づいて手動で分類した。「その他」に分類されるインフルエンサーには、ゲーム、テックハードウェア、食品、アルコールブランドなどともっとも多くコラボレーションしているインフルエンサーが含まれる。 インフルエンサーのほかにInstagramの投稿自体も、静止画投稿と動画投稿の大きくふたつに分類された。静止画投稿は、静止写真や、単一あるいは複数の画像によるカルーセル投稿などの画像で構成されたものを指す。動画投稿は、リール、Instagramビデオ、ブーメラン、GIFなど、動く画像を基にした投稿から成るものを示す。この指標では、複数画像のカルーセル投稿は一連のシリーズの最初の画像の投稿の種類に基づいて分類している。また40人のインフルエンサーを対象に、合計5374件のユニーク投稿、4034件の静止画および複数画像のカルーセル投稿、1340件の動画投稿を評価した。インフルエンサーの分類は、ビューティが18名、ファッションが15名、その他が7名となっている。 03 リサーチ概要:やること、やってはいけないこと 大方の予想通り、平均値以上のパフォーマンスを示したインフルエンサーは、幅広いオーディエンスにリーチするとともに、非スポンサードとスポンサードの両方のコンテンツで強いエンゲージメントを叩き出していた。また、上位に位置するインフルエンサーは、フォロワー数が10万人台のインフルエンサーから4700万人以上のメガインフルエンサーまで、オーディエンスの規模は幅広かった。インフルエンサーとの提携を検討しているブランドにとって、オーディエンスの規模はもはや施策成功においてマストで必要なものではない。 特定のカテゴリーのインフルエンサーにとってもっとも理想的なのはどのタイプのコンテンツなのかを判断するという意味では、Instagramの投稿はより複雑になってきている。Glossyの調査では、ブランドとインフルエンサーのカテゴリーが、エンゲージメントを最適化するコンテンツの種類を決定することがわかった。たとえばファッションブランドとファッションインフルエンサーの場合は、強いエンゲージメントを生む可能性が高いのは静止画投稿であった一方で、ビューティインフルエンサーと美容ブランドは、動画投稿から強いエンゲージメントを得ていた。興味深いことに「その他」のインフルエンサーは、動画投稿ではファッションインフルエンサーよりもパフォーマンスが優れている。 インフルエンサーやブランドのカテゴリーに依存しないコンテンツでは、Instagramが動画コンテンツを推しているため、静止画投稿よりも動画のほうがエンゲージメント率が高い。動画中心のTikTokに対抗するため、Instagramはリールや動画コンテンツを優先しており、動画にフォーカスした「発見ページ」の追加提供によって動画コンテンツが表面に出やすくなっている。また有料プロモーションもスポンサード投稿のパフォーマンスに大きく関わっており、動画のビュー数をさらに押し上げている。 注目すべきは、非スポンサードとスポンサードを投稿別に分けた際、このふたつのカテゴリーにはより好ましいコンテンツのタイプがあったことだ。非スポンサードは、静止画投稿でよりよいパフォーマンスを示し、スポンサードの動画は、非スポンサードよりもパフォーマンスが優れていた。 04 ブランドスポンサーシップは、特定のフォーマットタイプに貢献する インフルエンサーの指標では、ビューティコラボレーションがもっとも一般的であり、ファッションコラボレーションが僅差でそれに続く。前述したように、「その他」タイプのコラボレーションには、ゲーム、テックハードウェア、食品、アルコールブランドなどが含まれている。ブランドコラボレーションでは、インフルエンサーは必ずしもひとつのカテゴリーに限定しているわけではなかった。多くのインフルエンサーはほかのカテゴリーも試しているが、通常はひとつの特定の分野に注力していた。 動画フォーマットは美容ブランドのスポンサーシップでもっとも効果的 スポンサードの動画コンテンツでは、ほとんどのコラボレーションで平均エンゲージメント率(フォロワー数に対するビュー数)が全体的に高いという結果が得られた。美容ブランドのスポンサーシップは、動画がもっともよい結果を出していた。ファッションとビューティのインフルエンサーがそれぞれ投稿した場合に高いエンゲージメント率を示し、特にファッションインフルエンサーによる投稿の平均値がわずかに高くなっている。美容ブランドとファッションインフルエンサーとの相乗効果は、カラーコスメティック製品での「ルックを完成させる」という考え方や、美容ブランドの名称にファッションブランドに由来するブランド名が含まれていることによるものかもしれない。インフルエンサーのエヴェレット・ウィリアムズ氏(@everettwilliams)は、ミュグレー(Mugler)やカルバン・クライン(Calvin Klein)などのフレグランスのパートナーシップにおいて、ファッションブランドとしてのブランドネームと美容ブランドとしてのブランドネームの両方を記載するというアイデアを披露している。どちらのファッションブランドも他社に名前をライセンスしているため、美容カテゴリでありながらも、ファッションのオーディエンスにも美容製品の認知度がある。一方で美容のスポンサード動画は、「その他」のタイプのインフルエンサーが投稿した場合はパフォーマンスが低く、美容コンテンツと美容に関する必要な専門知識のないインフルエンサーとの間には相乗効果がない可能性を示している。 ファッションブランドのスポンサード動画では、ファッションインフルエンサーとビューティインフルエンサーのいずれかが投稿した場合でも、ブランドは同様のパフォーマンスを得られるが、「その他」タイプのインフルエンサーは美容よりもファッションブランドとのコラボレーションではるかによい成果を出していた。おそらくこれは美容のほうが信頼性のハードルが高いことを示している。注目すべきは、ファッションとビューティのインフルエンサーから強いパフォーマンスを得た美容ブランドとは異なり、ファッションブランドはインフルエンサーのタイプに関係なく、動画コンテンツでは比較的同様のエンゲージメントが得られている点だ。 「その他」タイプのブランドによるスポンサード動画は、ビューティインフルエンサーとの組み合わせがもっとも成功している。興味深いことに、「その他」タイプのインフルエンサーは、「その他」タイプのブランデッド動画のエンゲージメントがもっとも低い。これは「その他」タイプのブランドのデータに、ドージャ・キャット氏とペプシ(Pepsi)、ブレットマン・ロック氏とシムピープル(The Sims)など、メガインフルエンサーと組んだ大手ブランドが含まれていたことが要因かもしれない。このような大手ブランドとインフルエンサーが組んだ動画コンテンツはより商業的な印象を与えるため、これらの動画に関与したり、視聴を継続したりするのを視聴者がためらう可能性がある。 静止画フォーマットは、ファッションブランドとインフルエンサーの相乗効果を強調する スポンサードの静止画コンテンツでは、一変して美容ブランドは「その他」タイプのインフルエンサーからもっとも高いエンゲージメント率を得ている。ビューティおよび「その他」のインフルエンサーは、それぞれのカテゴリー外ではわずかにエンゲージメント率が向上しているが、全体的には、美容ブランドはインフルエンサーのタイプによらず比較的同じエンゲージメントを維持している。 美容ブランドが動画フォーマットで高いエンゲージメントを獲得していたのに対して、ファッションブランドはファッションインフルエンサーとの連携による静止画のスポンサードコンテンツで強い相乗効果が見られた。つまり、ファッションブランドとファッションインフルエンサーが組んだ場合、静止画コンテンツの平均エンゲージメント率は圧倒的に高くなる。ファッションブランドは、マーケティング活動および予算において、ますます動画を優先するようになっているかもしれないが、静止画コンテンツが好まれているという傾向はファッションブランドに再考すべき点を示唆している。また、スポンサード動画コンテンツとは異なり、「その他」タイプのインフルエンサーは、ファッションのスポンサード静止画投稿に関しては、パフォーマンスが低くなっている。 05 Instagramはカスタマージャーニーをスタートさせる ブランドのマーケティングスペースとしてのInstagramは、インフルエンサーの投稿のキャプションに強く表れている。「ad」「link」「code」といった単語がもっとも頻繁に使われるトップ10のリストに入っており、もっとも多い単語の組み合わせは「link bio」だった。これらの言葉は、スポンサード投稿かインフルエンサーによる何らかのプロモーションを示しており、「ad」という言葉はほとんどの場合、スポンサード投稿を示している。 「link」、「code」、「link bio」は、必ずしもスポンサーシップを意味するものではないが、インフルエンサーがフォロワーに対して、プラットフォーム外で何かしらのアクションを起こすよう促していることを示している。ブランド自身がこの言葉を使う、あるいは要求する場合は、視聴者を主要なコマースのタッチポイントへと誘導することが目的である。Instagramが認知施策を超えたマーケティングプラットフォームとして成長する一方で、ブランドとインフルエンサーは、オンプラットフォームでのコマースの選択肢が増えているにも関わらず、Instagramをカスタマージャーニーの終点ではなく出発点として使用していることを強調している。 投稿には「new」「collection」といったそのほかの言葉や、「skin」「makeup」「hair」といった製品に関する用語も頻繁に登場する。「new」を上位の製品用語と組み合わせてGoogleの検索ボリュームを査定すると、年末に向けて関心が高まっており、「new skin」「new hair」もその年の前半に急上昇している。 これらふたつのデータポイントを合わせると、Instagramがインフルエンサーとのコラボレーションによる新製品の紹介の場であることがわかる。ホリデーシーズンに急上昇がみられることから、その活発な購買時期にインフルエンサーのコラボレーションを新しいホリデー商品に注力することで、広告の新しさにギフトを贈ることを想起させることができる。 06 Instagramは動画を優先する ブランドとインフルエンサーは、好きな時に好きなようにただ投稿しているのではない。どちらのグループもコンテンツカレンダーを持ち、投稿内容や頻度も計画的に意図している。興味深いことに、投稿の頻度はエンゲージメントには強い影響を与えないようで、静止画の投稿数と動画の投稿数ではどちらもエンゲージメントの比率に対する明らかな相関関係はみられなかった。しかし間違いなく重要なのは投稿の種類だ。動画コンテンツのエンゲージメント率は、静止画投稿を明確に上回っており、下の図表では動画コンテンツが平均20%、静止画コンテンツが平均7%となっている。 一般的に、Instagramは2020年以降、進化するソーシャルメディア空間での競争力を維持するために、動画コンテンツ、特にリールをプッシュしている。2020年7月31日に米国政府がTikTokを禁止する恐れがあるとされた直後の2020年8月5日、Instagramはリール機能のリリースを発表した。TikTokと同様に、Instagramのリールは短かい動画コンテンツを特徴としており、オリジナルのインスタグラムビデオとの違いは、よりカジュアルな視聴者を取り込むために動画の長さをさらに短く限定していることだ。このふたつの動画の種類をさらに区別するため、Instagramはユーザープロフィールに、リールのみ、またはInstagramビデオのみを表示するふたつのアイコンを追加している。 リールのリリース以降、ショッピング機能の追加や、ブランド向けに目を引くオファーとしてビジネスページで目立つ位置に配置するなど、Instagramはこの機能を改善し続けている。ビジネス製品としてのリールのインテグレーションにより、ブランドやインフルエンサーは、エンゲージメントをさらに高めるために広告費を追加で投入することもできる。 リールの導入から3カ月後の2020年11月、Instagramはトップページにリール専用の探索タブを設けることを発表した。リールや動画コンテンツがより一般的になったことで、このプラットフォームはいまでは動画メディアを優先するようになり、前述したように動画の高いエンゲージメント率の重要な要因となっている。 06 動画フォーマットは優れているが、静止画にも役割がある Instagramは動画形式を好む一方で、特定の状況や文脈では静止画の投稿のほうがメリットがある場合もある。非スポンサードコンテンツとスポンサードコンテンツを比較すると、エンゲージメントの違いが際立っている。…

TikTok 、インフルエンサー、サステナビリティを活用し、カナダグースはどのようにZ世代を魅了しているのか? | DIGIDAY[日本版]

どのブランドもZ世代を惹きつける最善の方法を模索しているが、この世代は気まぐれだ。クアルトリックス(Qualtrics)による1月のブランド調査によると、Z世代はもっとも満足しにくい世代であるという。 しかし、厚手のウィンターコートで知られるカナダのブランド、カナダグース(Canada Goose)は、2021年のあいだに物議を醸した素材の変更を発表し、またソーシャル戦略を刷新してZ世代を惹きつけ成功を収めている。 Advertisement 3チャネルに注力してZ世代顧客を増加 カナダグースのマーケティング・エクスペリエンス最高責任者、ペニー・ブルック氏によると、2021年にZ世代の顧客を増やすために全社一丸となって取り組んだ後、2022年4月の時点でZ世代はオンライン売上の4分の1を占めるようになったという。さらに、全顧客層においてZ世代はウェブサイトへのアクセスがもっとも高く、またウェブサイトで費やした時間、閲覧したページ、コンバージョン数ももっとも多いことが示されている。 「持続可能性を優先しないブランドは10年、20年後には消えているということがよく言われている」とブルック氏。「(優先順位を付ける)Z世代についても同じことが言える。この世代に合わせて成長しないブランドは10年後には存在していないだろう。当然のことながらZ世代のブランドに対する期待は高く、それによってエクスペリエンスが本当に意味するものとファッション業界が我々の生活で果たす役割が再定義されている」。 ブルック氏によると、Z世代を狙って使っている3つの主要なチャネルは、インスタグラム、Snapchat、TikTokであるという。インスタグラムのフォロワーはミレニアル世代が大部分だが、Z世代のフォロワーは昨年2倍になった。同氏は、これは過度に洗練されたコンテンツから離れ、より自然なコンテンツに移行したからだと考えている。最近の例には、探検家のベン・サンダース氏が極地旅行で撮影したフィルタリングされていない写真の投稿がある。 カナダグースはSnapchatとTikTokでも活発に活動している。昨年、NBAと提携して「プレイ・イン・ジ・オープン(Play in the Open)」と呼ばれるTikTokチャレンジを実施、バスケットボールのトリックショットを披露するようにユーザーに促した。ブルック氏によると、「 #playintheopen 」というハッシュタグは1億1600万回使用されたが、その大部分はZ世代だったそうだ。また、11月にはシューズコレクションをローンチしたが、それに合わせたSnapchatのカスタムフィルターを提供した。ブルック氏はこのフィルターによってカナダグースの「認知度、関連性、好感度が著しく高まった」と述べているが、同社のエンゲージメントについてそれ以上の詳細は共有されなかった。 「これは3つのソーシャルチャネルすべてで行っている継続的なインフルエンサーパートナーシップに基づいている」とブルック氏。同ブランドのパートナーインフルエンサーには、Z世代のインスタグラムインフルエンサーで本人もZ世代のハナ・ホワイティング氏、デザイナーのルイジ・ヴィラセニョール氏らがいる。どちらもインスタグラムで約30万人のフォロワーを抱えている。カナダグースは、ホワイティング氏のようにハイファッション分野やスポーツまでさまざまな興味対象からインフルエンサーを選んでおり、最近ではサッカー選手のカリーナ・ルブラン氏と提携している。 Z世代のツールと購買力に合わせた戦略 ブルック氏によると、カナダグースのZ世代顧客はほとんどモバイル経由で関与しているため、あらゆるマーケティングコンテンツは見栄えがよく、モバイルサイズの画面に合わせて調節できるようにデザインされているという。さらに、カナダグースの分割払いパートナーであるクラーナ(Klarna)は、Z世代に人気が高いことが判明している。この世代はほかの世代よりもクラーナを利用してカナダグース製品を購入している。その理由には、カナダグースの価格が比較的高いこと(コートは約1000ドル、約12.8万円)、そして年齢の高い層と比べてZ世代の購買力が低いことがある。同氏は、コートの購入についてはミレニアル世代が最大の消費者層であると述べている。 「クラーナについて言及している広告は、顧客の中でもとくにZ世代にアピールしている」とブルック氏。「これはZ世代が(ほかの世代とは)異なる方法で購入している証拠であり、Z世代が共感できるコンテンツを提供してZ世代がいる場所で関与することが重要である理由だ」。 最後にブルック氏は、Z世代のあいだで人気が高まった背景には同社の持続可能性の優先順位付けとより倫理的な慣行があると述べている。昨年、カナダグースは新しい毛皮の購入をやめることを、そして今年は毛皮の使用を完全にやめることを確約した。また、価格を変更することなく、2025年までに望ましい繊維と素材を90%使用することも約束している。 Z世代の購入客を対象とした2021年のドゥサムシング(DoSomething)の調査では、75%が倫理的で持続可能なブランドからの購入を好んでいることが判明している。その一方で、Z世代はシーイン(Shein)のような持続可能性の低いブランドを利用していることもわかっている。 ブルック氏は次のように述べている。「我々の特別プロジェクトとコラボレーションではZ世代はつねに指標を上回っている。NBAとのコラボや(フットウェアデザイナーの)サレヘ・ベンバリー氏、(カナダのファッションブティックの)OVO、(中国のファッションデザイナー)エンジェル・チェン氏らのコレクションについては、引き続きZ世代からの関心が高い。また、スタンダードエクスペディションパーカ(Standard Expedition Parka)とヒューマネーチャー・カプセル(HumaNature Capsule)コレクションもZ世代から購入されている。このコレクションはリサイクル素材と責任を持って調達されたダウンを使うようデザインされた」。 [原文:Gen-Z Playbook: How Canada Goose is using TikTok, influencers and sustainability to acquire young shoppers] DANNY PARISI(翻訳:ぬえよしこ、編集:山岸祐加子) Source link

海外セレブ・インフルエンサー・アーティストを国内からキャスティングできるサービス「StarsCasting &Coordination」がサービス開始。

[株式会社クアトロジャパン] 株式会社Quattrojapan は、2022年3月1日より日本にいながら海外セレブおよびインフルエンサーのキャスティングができるサービス「Stars casting & coordination」を開始いたします。 [画像1: https://prtimes.jp/… Source link

インフルエンサー に旅行を提供するビューティブランド、タルトのTikTok戦略の軌跡と成功

2015年以来、タルト(Tarte)は編集者やインフルエンサーを世界中に派遣して、その旅行を効果的なハッシュタグ「#trippinwithtarte」を使って記録している。これまでの目的地にはハワイやコスタリカ、ボラボラなどがあり、インスタグラムのこのハッシュタグの投稿は2.2万件を超えている。 The post インフルエンサー に旅行を提供するビューティブランド、タルトのTikTok戦略の軌跡と成功 appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link

いま支持される インフルエンサー に必要な要素は「専門的知識と透明性」:C Channel株式会社 監査役 石井龍夫氏/同社 代表取締役社長 森川亮氏【Glossy + TALKS レポート Vol.4】

日々おびただしい量の情報に囲まれている今は、企業が発信する広告を見聞きしただけで、商品購入を決めることはまずない。ましてや、デジタルネイティブと呼ばれるZ世代になればなおさらで、若ければ若いほどその傾向は強くなっているという。 では、彼ら・彼女たちは誰のどんな情報を購買の決め手にしているのか。それは、同じ消費者の立場から発信されるインフルエンサーによる口コミである。そのインフルエンサーも千差万別。フォロワー数が100万人を超える「メガインフルエンサー」から1万人以内の「ナノインフルエンサー」まで、幅広く存在する。 インフルエンサーの活用は、これからのマーケティングに欠かせない要素となっているが、企業やブランドから見た理想のインフルエンサー、そしてカスタマー側からはどのような人が求められているのか。 Advertisement 元・花王デジタルマーケティングセンター長で、顧客体験設計やインフルエンサービジネスに長年携わり、現在は株式会社C Channel監査役を務める石井龍夫氏。そして、「C Channel」や「mamatas」などの自社メディアを展開し、インフルエンサー事業も手がける同社 代表取締役社長の森川亮氏に、Z世代の消費行動からライブコマースがさかんな中国事情まで、最新のインフルエンサーマーケティングの動向について語っていただいた。 ◆ ◆ ◆ ーー口コミやインフルエンサーの影響力はどう変わった? 石井龍夫(以下、石井) 口コミが購買における重要な要素であることは、花王にいた30年くらい前から認識していたが、リアルからデジタルに変わったことで、誰の発言がどう伝わっていくかが可視化され、影響を及ぼす範囲と度合いが大きく変化した。 我々の時代、情報は取りに行くものだったけれど、今は勝手に降ってくる。取捨選択が大変なので、Z世代はある意味〈検索疲れ〉を起こしている状態ともいえる。探すのが面倒なので自分で選ぶ努力を放棄して、同じようなライフスタイルをしている人や憧れのインフルエンサーがいいと言うモノを選ぶ。一方では、企業の広告に対する信頼感が薄れていることもあり、結果的にインフルエンサーによる口コミを受け入れやすくなってきている。 ーーインフルエンサー広告やライブコマースがさかんな中国の現状は? 森川亮(以下、森川) 中国ではそもそもメディアの情報が信用されておらず、企業も日本よりルーズなところがあるので、組織ではなく〈本当に信用できる人は誰か〉が求められていた。またブランド数も日本の十倍ほど存在するので、ある分野に特化した専門家であるKOL(Key Opinion Leader)の情報が重視されてきたわけだが、加えてKOLはモノも売るので、卸に近い側面もある。 KOLに求められるのは、まず発信する情報が正しいかどうか。かつ他よりも安く仕入れられるか。この2つの機能からKOLは高い支持を集め、テレビのようなパワーを持ってきた。KOLによって商品を知り、最後はKOC(Key Opinion Consumer)による本音の口コミを確かめてから購入する、という流れ。 ーー中国のKOLやKOCが主に利用しているプラットフォームは? 森川 今いちばん話題なのは、「TikTok(抖音)」と「RED(小紅書)」というアプリ。ご存じのとおりTikTokは動画で、REDはいわば中国版インスタグラム。どちらもECショップができて、なかには年間100億円以上稼いでる人もいるが、昨今、中国政府の意向でスターを育てない、平等主義の流れになってきた。 石井 一部の人が儲かる形を政府は認めないという方針。インフルエンサーだけでなく、アリババのようなプラットフォーマーにも世の中に寄付することを求め、利益を全体に還元する方向に進んでいる。 ーー日本ではそこまで突出した企業やインフルエンサーがいない。 森川 日本の場合はもともとEC化率が低く、メーカーが流通や卸に気をつかうから、値引きに厳しい。日本のインフルエンサーは中国のように安く売ることができないので、商品開発やOEMの販売を手がけている。それに日本では派手にやって目立つと叩かれるし、嫉妬も生まれやすいという文化的背景もある。 石井 あと経済環境も大きい。世の中が元気なときは将来に希望が持てるので思いきった挑戦もできるが、日本ではここ20年くらいで身近なところにゴールを設けるようになり、自分の手が届く範囲のものを追いかけるようになったことも影響しているのではないか。 ーー いま支持されるインフルエンサーは? 石井 専門性があって、人となりが信頼できるかどうかが重要なポイント。そして紹介する商品やサービスを本当に気に入っているかという、嘘のない部分が求められる。お金をもらって投稿しているであろう有名人の発信よりも、等身大のインフルエンサーによる正直な発言に共感するので、最近はインスタグラムのフォロワー数が1万人未満の「ナノインフルエンサー」の口コミが注目されている。 森川 我々の調査によると「#PRがついていたら信用しない」という声が多数を占めた。企業は自分たちのブランドや商品を本気で好きになってくれる、ファンになってくれるインフルエンサーを求めているし、インフルエンサーからすれば得意分野の最新情報を入手したい。両者をマッチングする場として、C Channelでは報酬を支払って投稿依頼をするのではなく、インフルエンサー自らの意思で紹介したいと手を挙げてもらう仕組みの「Lemon Square(レモンスクエア)」というプラットフォームを展開している。 ーーこれからはファンマーケティングが主流になっていく? 石井 そのとおり。商品だけでなく、社会やお客さまに向き合う姿勢にも共感して、ファンになってもらうこと。Z世代は自分で選ばず、信頼できるインフルエンサーの情報を元に消費行動を起こすことはお話ししたが、他にも広告などで新たな情報を目にしたら、まずSNSで口コミを調べ、あれば信用するが、なければ信用しないという認識の仕方をする特徴もある。このことからも、いかにSNSの口コミが大事かがわかる。 森川 今後のマーケティングにとって「口コミを整える」ことは重要で、そのためにも信頼できるインフルエンサーはますます欠かせない存在になっていく。企業のSNSアカウントもプレスリリースを出すだけではダメ。自社アカウントにインフルエンサーの投稿も載せてお客さまと直接つながるなど、SNSで積極的にコミュニケーションをとっていくことから、ファンマーケティングは始まる。 (公開インタビューイベントは2022年1月14日に実施) ■石井龍夫(いしい・たつお)元花王デジタルマーケティングセンター長 、C Channel株式会社 監査役。1980年花王に入社、販売部門経験の後、事業部門でブランドマーケティング業務に14年携わり花王の主要ブランドのブランドマネージャーを歴任。2003年以降、web作成部長、デジタルコミュニケーションセンター長、デジタルマーケティングセンター長として、花王のデジタルマーケティング活動を統括。現在は、C Channel株式会社の監査役、株式会社イーライフのエグゼクティブアドバイザー、アドビのエグゼクティブフェローを務める一方、日本マーケティング協会のマーケティングマイスターや広告電通賞ブランドエクスペリエンス部門の審査委員長、日本アドバタイザーズ協会のデジタルメディア委員、早稲田大学大学院経営管理研究科非常勤講師、マーケティング国際研究所の招聘研究員でもある。 ■森川亮(もりかわ・あきら)C Channel株式会社 代表取締役社長。1989年に筑波大学卒業後、日本テレビ放送網株式会社に入社。1999年青山学院大学大学院国際政治経済学科でMBAを取得。2000年ソニー株式会社に入社。その後、2003年ハンゲームジャパン(現 LINE株式会社)に移籍。2007年同社代表取締役社長に就任。2011年に「LINE」をスタートさせた。 2013年4月にはゲーム事業を分離し、社名をLINE株式会社に変更。同時に同社代表取締役社長に就任。2015年3月末代表取締役社長を退任。同年4月C Channel代表取締役社長に就任。2020年5月C Channelは東京証券取引所TOKYO PRO Marketに上場。 Written by 山本千尋 ※ こちらは、DIGIDAY+の「プレミアムプラン」ユーザー専用のコンテンツです。※ 閲覧用のパスワードはプレミアム会員様限定のFacebookグループ「DIGIDAY Salon」にてご案内しております。…

”モデル志望”や女優”インフルエンサー”サロモ、”歌手”アーティスト”などさまざまな夢をもった出場者たちがグランプリを目指して配信。憧れの女性ファッション雑誌『ar(アール)掲載イベント』開催!!︎

[株式会社JPR] [画像: https://prtimes.jp/i/94063/2/resize/d94063-2-bd61d1bf967cfe55e9dc-1.jpg ] テレビ、映画、音楽シーン、スポーツ……各分野で、"今いちばん輝いているスター’'たちが登場… Source link

インスタグラム から TikTok へ:「インフルエンサー」マーケティング勢力図に変化の兆し

インフルエンサーマーケティングの勢力図に変化が起きようとしている。インスタグラムのインフルエンサーよりも、TikTokのクリエイターをキャンペーンに(インフルエンサーとして)起用するブランドが増えているのだ。そしてこの傾向は、特にZ世代をターゲットとするブランドに強い。 The post インスタグラム から TikTok へ:「インフルエンサー」マーケティング勢力図に変化の兆し appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link