インフルエンサー の力について学んだこと10【Glossyビューティポップイベント】

7月25日にロサンゼルスで初めて開催されたGlossyビューティポップイベントでは、5つのパネルディスカッションから美容と文化が交差するこの時代のスナップショットが捉えられた。文化というものは、政治、映画や音楽、テレビか […] The post インフルエンサー の力について学んだこと10【Glossyビューティポップイベント】 appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link

インフルエンサー の効果測定指標が登場。成長著しい分野に求められるイノベーション

クリエイターマーケティングプラットフォームのクリエイターIQ(CreatorIQ)は、クリエイターキャンペーンのインパクトを定量化し、従来よりもクリエイターキャンペーンのインパクトを測定するのに役立つ新しい指標を開発している。 こうした取り組みは、インフルエンサーおよびクリエイターエコノミーが、マーケターにとってより広告の選択肢として確立されることにつながるだろう。7月上旬にクリエイターIQはリポートを発表し、インフルエンサーマーケティングの投資対効果(ROI)やパフォーマンス指標の優位性を示した。 同社は約1000社のブランドやエージェンシーと提携し、アバディーンストラテジー・アンド・リサーチ(Aberdeen Strategy and Research)と共同で英国と米国の200以上のマーケティング企業幹部を対象に調査を行った。調査対象の業種は、ゲーム、メディア、小売、ファッション、美容など多岐にわたる。 求められるパフォーマンス指標 今回の発表は、インフルエンサーマーケティングに関する確立された分析を求める企業の声が高まるなかでタイムリーなものだ。広告業界の一部が成長の停滞を経験しているなかで、広告主はインフルエンサーに関して、ROIなどを顧客に提示できるパフォーマンス指標を求めている。 「すべての広告支出にはパフォーマンス指標が必要だ。我々が示そうとしているのは、クリエイターマーケティングにはファネルのあらゆる段階で実際にリターンがあるということだ。とりわけ、先進的な手法を採用するブランドにはリターンが大きい」と、クリエイターIQの最高事業開発およびパートナーシップ責任者であるティム・ソベイ氏は述べる。 クリエイターIQの調査によれば、インフルエンサーマーケティング(この調査での定義は、インフルエンサーマーケティングによるインプレッション、エンゲージメント、年間収益などの指標で上位20%のブランドが実施するもの)は、ファネルのすべての段階のKPIの前年比成長率において、多くのマーケティング施策よりも上回るパフォーマンスを示しているという。 また、それ以外のマーケティング施策と比較して年間収益の前年比成長率が6.2倍であり、クリエイターへの支出に対するリターン(ROCS)に注目すると、インフルエンサーマーケティングプログラムに1ドル(約139円)を投資するごとに、4.70ドル(約650円)のリターンが得られたという。eマーケター(eMarketer)によると、米国におけるインフルエンサーマーケティングへの総支出は、2023年には前年比23.4%増の61億6000万ドル(約8545億円)に達すると予測される。 The post インフルエンサー の効果測定指標が登場。成長著しい分野に求められるイノベーション appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link

インフルエンサー とマーケターが語る、信頼性の高い真のパートナーシップの構築方法

Glossyは、7月25日、プレミアビューティポップイベントを主催した。ブランドやインフルエンサーが集い、会議や少人数でのディスカッション、パネルディスカッション、ネットワーキングを行った。有意義なつながりの構築についてのスピーカーセッションでは、ブランドエグゼクティブとインフルエンサーが信頼性の高い真の方法で提携する方法とそうするべき理由について話し合った。以下にハイライト5点を紹介する。 インフルエンサーを活用することの重要性 「インフルエンサーマーケティングは、当社の最大の(マーケティング)手段の1つだ。企業が利用できる最大のツールの1つだ。なぜなら、今日では企業にとって、インフルエンサーは彼ら自身のオーディエンスにリーチするために自分のチャネル用コンテンツを作成するだけではないからだ。当社はTikTokでのデジタル広告にもそのコンテンツを使っている。小売業者とのPDPページでそのコンテンツを使うかもしれないし、教材として活用するかもしれない。…インフルエンサーはメディア企業だ。我々は彼らのクリエイティブを何度もテストしてきたが、それはうまく機能するクリエイティブだ」。 ーートゥーフェイスドコスメティクス(Too Faced Cosmetics)、グローバルマーケティング担当シニアバイスプレジデント、ソマー・テジュワニ氏 The post インフルエンサー とマーケターが語る、信頼性の高い真のパートナーシップの構築方法 appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link

インフルエンサー がオンライン、店舗共に美容の商品購入へ影響大:強力なオプトイン・マーケティング戦略

LTKが7月に発表した新しい調査では、美容製品の購入の際に、コンテンツクリエイターがどれほど影響力を及ぼすようになったかを描き出している。 美容のクリエイターの影響力に寄与する、いくつかの重要な傾向がある。まず、消費者が動画を好んでいるため、多くのブランドが動画コンテンツを作成するようになったが、その一方で個人がそうした消費者の欲求に応えて利益を得るための巨大なスペースも開かれるようになった。そのうえ、クリエイターは消費者の信頼を獲得しており、LTKの調査では、ブランドやセレブリティを抑えてクリエイターがもっとも信頼できるとランキングされている。さらにZ世代の78%、ミレニアル世代の女性の61%が、クリエイターをもっとも信頼していると回答した。この調査は、2023年5月31日に米国の人口を97%の信頼度で反映した1044人を対象に実施されたものだ。 The post インフルエンサー がオンライン、店舗共に美容の商品購入へ影響大:強力なオプトイン・マーケティング戦略 appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link

インフルエンサー サミ・クラーク氏のフィットネスプラットフォームで、アパレルラインが発売初日に完売したわけ

7月11日の月曜日、テキサス州オースティンのフィットネスクラブ「イクイノックス(Equinox)」にいたサミ・バーンスタイン氏は、スムージーバーで20代の女性3人に呼び止められた。バーンスタイン氏がフォーム(Form)のパートナーであることに気付かず、「うそ!? フォームのレギンスをもう手に入れたの?」と尋ねてきたのだ。バーンスタイン氏が着用していたのは、7月3日に発売して即日完売した同ブランドの黒いブラとレギンスのセット。背面に配された小さなロゴしか、ブランドを識別できるものはない。「私はびっくりして、『ぜひ触ってみて。絶対に手に入れるべき』と。彼女たちは、柔らかさにただただ驚いていた」と同氏は語る。 バーンスタイン氏は、オンラインフィットネスとウェルネスアプリを提供するフォームの共同創業者だ。一緒に創業し、ブランドの顔として知られるサミ・クラーク氏と名前が同じであるため、バーンスタイン氏はよくバーニーと呼ばれている。クラーク氏はインスタグラムで588,000人、TikTokで377,000人のフォロワーを持つフィットネスインストラクターだ。 元モデルで、現在は国際スポーツ科学協会が認定するトレーナーであるクラーク氏は、パンデミック期間中にフィットネス系コンテンツのYouTubeやインスタグラムへの投稿を強化した。HIIT(高強度インターバルトレーニング)と筋力トレーニングを主軸に、短いワークアウトに重点を置いた。そして自宅でワークアウトすることの利便性や、一度に何時間も続けて運動するのではなく、動くことで身体を見つめ直すことの重要性を、同氏は強調する。「インスタグラムのライブ配信で週に5日、女性たちのトレーニングを無料で行っていた」。そしてこれが、同氏のコミュニティを構築するのに役立ったという。 The post インフルエンサー サミ・クラーク氏のフィットネスプラットフォームで、アパレルラインが発売初日に完売したわけ appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link

シーインの失策が インフルエンサー マーケティング業界に影を落とす。求められる真正性と透明性 | DIGIDAY[日本版]

広告主はいま再び、ブランドとインフルエンサーの関係に注目している。そして、ブランドとの取引に責任を負うのは誰なのか、上手くことが運ばなかったときに結果責任を負うのは誰なのか、といった点に疑問を投げかけている。 この動きは、最近ファストファッションの巨大ブランドであるシーイン(Shein)が多様なクリエイター数名を中国にある同社工場へのツアーに招いたことに始まる。おそらくそれは、同ブランドの評判に対する人々の信頼を取り戻すための策だったのだろう。シーインのブランド評価をめぐっては劣悪な労働条件や環境への悪影響が問題視されていたからだ(掲載に間に合うようにコメントを求めたが、シーインからの回答はなかった)。 だが、この動きは裏目に出て、同社とインフルエンサーの両方を世間の反発にさらすこととなった。TikTokユーザーたちは、シーインの衣類を購入する代わりに件の視察旅行のパロディ動画を投稿し、ツアーに参加したインフルエンサーたちが怪しげなブランド契約にサインしたと非難している。 Advertisement インフルエンサーマーケティングの変曲点 今回の騒動でエージェンシーの幹部たちは、ブランドイメージの回復にクリエイターやインフルエンサーを使うことのメリットを疑問視するようになった。そして事態収束後もインフルエンサーマーケティング業界に波及効果があるのか、それはどのような影響なのかに、引き続き注目が集まっている。 「シーインが費用を負担して行ったインフルエンサーツアーに対する批判は正当なものだ。そこに倫理上の疑問があることに加えて、キャンペーンの進め方が下手だったせいでもある」と、グローバルインフルエンサーエージェンシーであるビリオンダラーボーイ(Billion Dollar Boy)のCEOで創設者でもあるエド・イースト氏は、eメールのなかで述べている。「キャンペーン全体が不純な印象を与え、ブランドの悪評を一掃しようという目的が透けて見えた」という。 ほとんどの場合、消費者はインフルエンサーを信用している。実際、データ測定企業のニールセン(Nielsen)が発表した2021年広告信頼度調査によると、消費者の71%がインフルエンサーによる広告、オピニオン、プロダクトプレイスメントを信じると答えている。だが、いまは消費者もかつてないほどに情報に精通しており、インフルエンサーが広告費を受け取って商品を販売するような嘘くさいパートナーシップなど嘲笑の対象だ。 「おそらく、シーインの失敗は業界にとっての変曲点になるだろう。クリエイターやインフルエンサーは自身のブランドやパブリックペルソナ(公的人格)について、より真剣に考えるべきときが来ているのかもしれない」と、クリエイティブエージェンシーでもあるエムダッシュ(The Em Dash Co.)の創設者でクリエイティブ責任者であるジェイド・パウエル氏は言う。 「企業の価値観主導で意思決定を行うというブランドの新たな波はよく話題にのぼるが、これは米リテール大手のターゲット(Target)やナイキ(Nike)のような大企業にのみ当てはまることではない」と同氏は言う。「意図的に築かれたブランドなのかどうかにはかかわらず、インフルエンサーやクリエイターを含めた、ブランドを持つすべての人に言えることだ」。 多様なインフルエンサーの活用も裏目に イースト氏からみれば、シーインの失策はよくも悪くも業界にインパクトを及ぼすものだという。インフルエンサーマーケティングという業界全体としてのパーセプションを損ないかねなく、また業界としてブランドとの取引基準を更新せざるを得ない状況にもなりかねない。 インフルエンサー招待ツアーが裏目に出てしまったブランドは、シーインが初めてではない。2023年6月、コスメブランドのタルト(Tarte Cosmetics)は、同社のクリエイタープログラムが多様性に欠けていると指摘されたことを受け、インフルエンサープログラムを徹底的に見直す計画を発表した。 イースト氏は、「これによってインフルエンサー招待ツアーなどという時代遅れの手法には終止符が打たれる方向に進むかもしれない。旅費全額負担の豪華な旅行など、もはや現代のオーディエンスにはそぐわない」とし、「昨今の厳しい経済情勢に配慮しない、無神経なやり方だ」と非難する。 「複数のソーシャルメディアユーザーが、シーインの問題ではプラスサイズのクリエイターや有色人種のクリエイターなど、これまで排除されてきたバックグラウンドを持つクリエイターをいかに利用したかということを指摘している。こうしたクリエイターはこれまでにもソーシャルメディアプラットフォームやブランドとの関係について公に表明しており、ほかのクリエイターと比較しての給与格差や機会の少なさについて言及することも多い」とエージェンシー関係者たちは話している。一方で、「とはいえ、ブランドとの契約を逃すことは、彼らにとってはもっと厳しいことなのだろう」と同情する。 「社会的な疎外から、躊躇が生まれる」と、インフルエンサーエージェンシーであるビレッジマーケティング(Village Marketing)の創設者、ビッキー・シーガー氏は言う。「とくにタレントエージェントのコミュニティとして、我々は自らの声を上げることにためらいがある人達を確実に守っていく必要がある」。 場当たり的という欠点 「理論的には、ブランド、インフルエンサー、そしてそのマネージャーやエージェンシーパートナーは、公平性と説明責任を確保するために同じ立場に立つべきだ」と、エージェンシー幹部たちは言う。なにしろインフルエンサーマーケティングは大きなビジネスであり、統計調査プラットフォームを提供するスタティスタ(Statista)の報告によれば、2023年の評価額は過去最高の211億ドル(約3億円)なのだ。 現状、多くのエージェンシーやブランドがこの業界に投資しており、この傾向はすぐには衰退しないだろう。DIGIDAYの最新のリサーチによると、少なくとも69%のエージェンシー関係者が、わずかでもマーケティング予算をインフルエンサーに投入していると回答している。この割合は、2022年第3四半期に79%へと上昇し、2023年の第1四半期には76%と横ばいで推移していた。 だが、往々にしてインフルエンサーマーケティングの取り組みは連携を欠き、「計画的に進める戦略ではなく、場当たり的な思い付きになることが多い」と、インフルエンサーマーケティングエージェンシーであるスウェイグループ(Sway Group)のCEO、ダニエル・ワイリー氏は話す。 同氏はさらに、「本当に複雑なものを、一度切りの使い捨て戦略のようにぞんざいに扱えば、大混乱が生じる」と付け加えた。 信頼の構築が必要不可欠 怪しげなインフルエンサーパートナーシップで世間の怒りを買っているのは、シーインやタルトだけではない。2023年初めには、バドライト(Bud Light)が、トランスジェンダーのインフルエンサーであるディラン・マルヴェイニー氏とのパートナーシップに起因する反発に直面した。さらにさかのぼれば、ケンダル・ジェンナー氏とコラボしたペプシ(Pepsi)や、音楽祭のファイアフェスティバルに関わったインフルエンサーたちの件も考えてほしい。 クリエイター産業やインフルエンサーマーケティング業界が成長するにつれ、ごく初期の段階から関係者全員について、とくに政治がらみの問題に関わる部分の検証プロセスの実施を考える必要がある。「政治色の濃い問題や慎重を期すべき政治的なトピックについて話すのであれば、自身がそこに関わり言葉を述べることの重みをきちんと理解しておく必要がある」とシーガー氏は言う。 「インフルエンサーマーケティングが、マス広告のように消費者に期待されるものになるには、信頼の構築が必要不可欠だ」と、マーケティングサービスを提供するロージーラブズ(Rosie Labs)でコンテンツおよびコミュニケーション戦略担当バイスプレジデントを務めるデアナ・グラッフェオ氏は述べ、「ブランドが信頼獲得を望むにせよ、インフルエンサーが自身とオーディエンスとの信頼関係維持を期待するにせよ、真正性と透明性が極めて重要だ」と言い添えた。 [原文:What Shein’s misstep means for the influencer marketing industry] Kimeko McCoy(翻訳:SI Japan、編集:島田涼平) Source link

増え続ける コンテンツ 。最適な量と質を模索するエージェンシー、ブランド、インフルエンサー | DIGIDAY[日本版]

コンテンツの量がどんどん増え、訪問者数をめぐって競争が激化している昨今、エージェンシーはクライアント向けコンテンツ制作におけるアプローチを見直し始めている。 エージェンシーがクライアントのために制作したコンテンツはその量、エシカルさ、インパクトで評価されるが、コンテンツビジネスは統計分析の活用からインフルエンサーマーケティング戦略へと変化している。だがどれほどの量を作れば「十分すぎる」といえるのだろう? マーケターが消費者にリーチする方法として主流となったブランド主導のコンテンツは、その過程でブランドアウェアネスとロイヤルティを生む。コンテンツマーケテイングインスティテュート(Content Marketing Institute)の2022年のレポートによれば、過去12カ月間にB2Cマーケターに多く利用されたコンテンツタイプの上位2つは、短い記事または投稿と、動画であった。 Advertisement 需要も増え続けている。調査会社インサイダーインテリジェンス(Insider Intelligence)によると、米国ではスマートTV、ゲーム機およびその他のコネクテッド端末によるコンテンツ消費が業界をけん引しており、2022年のデジタルメディアに費やす1日あたりの平均時間は8時間14分であった。これは2021年の8時間5分から1.9%の増加である。この数字は2020年のパンデミック時ほどの急激な増加ではないものの、それでもデジタルメディアの利用時間は私たちが消費メディアに費やす時間全体の中でもっとも大きなシェアを占めている。 コンテンツ制作の倫理と効果 「コンテンツの制作戦略において、ブランドはより具体的な最終目標を描くだけではなく、並行してコンテンツのエシカルさや制作目的を検討する必要がある」と語るのは、エージェンシーネットワークのメディアモンクス(Media.Monks)のソーシャル部門のグローバルヘッドでありエグゼクティブ・バイスプレジデントであるエイミー・ルカ氏だ。最終的に目指すのはただ可能な限り多くのコンテンツを量産することではないし、当然ながらそれが人々のメンタルヘルスに影響を及ぼすことなど望んではいない。 ルカ氏は米DIGIDAYに対し、「ともに仕事をするチームやクライアントには、制作するコンテンツに付加価値があり、時間を費やす値打ちのあるものになっているかどうかを十分に考えるよう、強く求めている」と語っている。「コンテンツのイメージやトピックや会話内容が、われわれがアプローチしようとしている消費者のメンタルヘルスや幸福を損なってはいないだろうか、と」。 コンテンツ、オーディエンス、ブランドにとっての目標の適合具合を分析することでバランスをとることができると、ルカ氏は考えている。この部分の効果を高めるため、メディアモンクスでは統計的回帰分析を行い、クライアントが最適なコンテンツ量を決定できるようにしている。またクライアントはソーシャルメディアにおける短期的なビュー数よりも長期的なブランドエクイティを重視している、と同氏は付け加えた。 「アルゴリズムがコンテンツによる報酬をもたらしてくれるわけではない。もしコンテンツのためのコンテンツを次から次と大量に投入するだけならば、アルゴリズムから得られるリターンは大幅に減少するだろう」とルカ氏は述べている。 インフルエンサービジネス インフルエンサー制作のソーシャルメディアコンテンツが数多く発信されるなか、インフルエンサーマーケティングを行う企業やエージェンシーもまた、コンテンツの質と量の適切なバランスを取ることが求められている。インフルエンサーマーケティング会社インフルエンシャル(Influential)のCEOであるライアン・ディタート氏は、「インフルエンサーは、どのようなコンテンツやプラットフォームを使っているかだけでなく、個人単位でコンテンツを検討していかねばならない」と話している。 「複数のプラットフォーム向けのコンテンツを制作する場合、すべてに適合する万能な答えなどない」と同氏はいう。「TikTokでバズったコンテンツが、そのままYouTubeでもバズるとは限らないし、逆もまたしかりだ」。 ディタート氏は、質の高いコンテンツとは単にプロダクションバリュー(制作価値)が高いということだけではなく、クリエイターとオーディエンスとの関連性についても考慮する必要があると主張している。そして、インフルエンサーがオーディエンスを増やすうえで主要な要素とは「一貫性(コンシステンシー)、真正性(オーセンティシティ)、定型性(ケイデンス)」だと付け加えた。 インフルエンサーマネジメント会社であるサイクル(Cycle)では、よりインパクトのある結果をもたらしコンテンツを有機的に感じさせる、ローファイや低解像度の特定のコンテンツの活用に重点を置いている。サイクルのクリエイターおよびブランドパートナーシップ担当バイスプレジデントであるベア・イトゥレギ氏によると、同社では、目指すオーディエンスに最適な戦術は何かを知るためにインフルエンサーを頼りにしているという。 「あるときは、それはインスタグラムのリールを連続でループ再生させたり、フィード内の投稿をストーリーにも同時にアップしたりすることかもしれない。あるいは、フォロワーによる投票の実施や、自宅キッチンで手早く制作されたローファイコンテンツを活用することを意味する場合もあるだろう」と同氏は話している。 サイクルの事業開発担当バイスプレジデントであるコリー・スモック氏は、「インフルエンサーマーケティングというのは、決して量で勝負するものではない」と付け加えた。「肝心なことは、その場で一番大きな声を出すことではなく、個人的なつながりを作り、文化的な影響を与えることだ。そしてそれは、より少ない量で達成されることが多い。量が多ければいいというわけではない」。 コンテンツの分野を発展させる コンテンツ提供に力を入れ、クライアントと協力して新しいアプローチに取り組んでいるエージェンシーもある。スタッグウェル(Stagwell)傘下でデジタルとクリエイティブの多分野で事業を展開するインストゥルメント(Instrument)は、2023年6月、ブランドポジショニングを見直し、製品、デジタルデザイン、ブランドマーケティングの能力に加え、コンテンツイノベーションとエクスペリエンスイノベーションという2つの新しいコア分野とともにひとつにまとめた。同社は2022年11月、同じくスタッグウェルの傘下にあるデジタルエージェンシーのハローデザイン(Hello Design)と合併することを発表している。 インストゥルメントの各ユニットはクライアントと協力し、コンテンツやデジタルエクスペリエンスを向上させ、インパクトのあるストーリーを生み出すことに注力している。インストゥルメントのエグゼクティブディレクターで、コンテンツイノベーションを統率するポール・ウェルチ氏は、コンテンツをめぐる状況はパンデミック以降、大きく変化していると指摘する。そして、常に新しいプラットフォーム、チャネル、メディアの種類が登場するが、インストゥルメントとしては適切なコミュニティと提携し、より価値の高い少量のコンテンツの制作に重点を置いている、と付け加えた。 「これにはファネルの中間にあたる仕事が多い。インパクトが必要だったし、意味も必要。そして本質的な効果、つまり消費者のためにインプレッションも必要だった」とウェルチ氏はいう。「だから最多の視聴者数を獲得することは必ずしも重要ではなく、われわれが話をしたいオーディエンスとより密接につながることこそ大切なのだ」。 市場にはたくさんのコンテンツがあるのにもかかわらず、消費者から期待されるものはいっそう高まっている。インストゥルメントのチーフ・クリエイティブオフィサーであるJ・D・フージ氏は、最近の消費者やクライアントは「より目が肥えている」といい、心に響かないコンテンツであれば別のものに目を移すという選択肢も豊富にある、と説明している。 「彼らはブランドのいうことを信用しない。同時に、ブランドに対して抱く期待値も高い」とフージ氏。 メディアモンクスのルカ氏はいう。「マーケターやソーシャルエージェンシーはブランドエクイティを低下させ、最終的に消費者は乗り換えることになる。乗り換える率は高くなるだろう。注意を引くものがあれば、それがなんであれ、消費者は彼らに引き寄せられていくのだから」。 [原文:How much content is too much? Agencies are starting to ask that question] Antoinette Siu(翻訳:SI Japan、編集:分島翔平) Source link

増える年長 インフルエンサー 起用、背景にストーリテリングの多様化

ミレニアルに代わる今の主役、Z世代の目に前に何としても出たいとの執心に駆られ、マーケターはZ世代インフルエンサーに最もフォーカスしている。ただそのなかで年長インフルエンサーと手を組み、年長層にリーチすることの潜在力を見て取るマーケターも、ぽつぽつとだが現れていると、エージェンシー幹部らは話す。 The post 増える年長 インフルエンサー 起用、背景にストーリテリングの多様化 appeared first on DIGIDAY[日本版]. Source link

韓国出身の人気モデル・インフルエンサー「Taeri(カンテリ)」セレクトの商品を5月24日(水)から販売します。

[株式会社しまむら] 株式会社しまむら(本社所在地:埼玉県さいたま市大宮区北袋町1-602-1、代表取締役:鈴木 誠)は、韓国出身人気モデル・インフルエンサーの「Taeri(カンテリ)」がセレクトした商品を 5月24日(水)に全国のフ… Source link

サプリブランドのブルーム、 インフルエンサー 創業者が卸売拡大に一役:Z世代を取り込みたい小売店の思惑も | DIGIDAY[日本版]

こちらは、小売業界の最前線を伝えるメディア「モダンリテール[日本版]」の記事です※モダンリテール[日本版]は、DIGIDAY[日本版]内のバーティカルサイトとなります ソーシャルメディアでの名声によって、卸売業拡大のへの道が開かれるかもしれない。 サプリメントブランドのブルーム(Bloom)の共同創業者であり、インスタグラムで160万人、TikTokで24万5000人、YouTubeで20万人のフォロワーを抱えているマリ・ルウェリン氏の場合、そのとおりになった。ブルームは10月にターゲット(Target)の店舗と最初の小売パートナーシップを発表し、わずか4カ月後の2月には、ウォルマート(Walmart)で販売を行うことを発表した。同社の商品、たとえば人気のグリーンズアンドスーパーフーズ(Greens & Superfoods)パウダーは現在、約6000店舗で販売されている。 Advertisement 「小売業者たちはソーシャルメディアでのムーブメントが起こっていること、そしてTikTokが重要であることを知っている」とルウェリン氏は述べる。「こうした大手企業は、年齢層の高い人々により運営されていることもあり、当社のように、Z世代のオーディエンスを店舗に呼び込むことができる若い企業を求めている」。 自身のフォロワーがブランドのフォロワーに ルウェリン氏は2017年から、自身の減量の話などのフィットネスコンテンツをオンラインで投稿してきたが、5ドル(約660円)のワークアウトガイドを販売して得た資金で、4年ほど前にブルームを創業した。ルウェリン氏は、顧客の増加から実店舗への進出まで、同氏はブルームの躍進を、同氏が開発したパーソナルウェルネスプラットフォームのおかげだとしている。 「私が、自分のプラットフォームで作り上げ、信頼を得てきたコミュニティは、すべて私たちの顧客だった。ブルームのフォロワー全体が私のフォロワーだった。これによって、当社は創設当初に必要とした後押しをしてくれたし、フォロワーは、ブランドの背後にいるのが誰か、理解していると感じた」と、同氏は述べている。 ブルームは現在、毎月10万件以上の注文を発送し、2022年には前年比で収益が3倍増加した。同社は具体的な数字を明かしていないが、収益は9ケタ(億ドル単位)で、完全なブースストラップ経営だとしている。現在は、プレワークアウトや、プロテインパウダー、ビタミンなど、200のSKUを保有している。 卸売業者にとって魅力的なパートナー ブルーム同様、インフルエンサーの創業者を持つほかのブランドは、トレンドに乗った品揃えや、フォロワーのビジネス獲得に関心を持つ卸売業者の関心を集めることが多い。たとえば、コンテンツクリエイターのエマ・チェンバレン氏が創業したチェンバレンコーヒー(Chamberlain Coffee)は、羨望されているハイエンドの食料品店であるエレウォン(Erewhon)の陳列棚に並ぶことに成功し、マルチチャネルの企業に成長する計画を実行するため、レッドブル(Red Bull)から新しい最高マーケティング担当者を雇用するまでになった。ルウェリン氏は、買い物客が買い求めやすいよう、ターゲットやウォルマートなどの店舗で扱われることを望んでいたと語る。実店舗とは別に、ブルームは自社ウェブサイトとAmazonでも販売を行っている。 ルウェリン氏は次のように述べている。「私は従来型のインフルエンサーのルートをたどらなかった。インフルエンサーであることで、ブランドとして何を行うかということに対してさまざまな視点を持つことができ、その過程で、ほかのインフルエンサーと出会い、ネットワークを広げることもできたと考えている」。ブルームはTikTokでもインフルエンサープログラムも展開しており、インフルエンサーを起用したパートナーシップを結び、そのうちの一部で報酬を得ている。 オンラインでの名声によって、一部のブランドは、マーケティングに多くの費用をかけずにオフラインでの売上を伸ばすことができ、それによって、そのブランドは卸売業者にとって魅力的なブランドパートナーとなっている。腸活ドリンクのポッピー(Poppi)の創業者であるアリソン・エルズワース氏は、プロモーション動画によく出演しているが、同社のTikTokに、ポッピーの購入場所についてコメントした人の80〜90%は、実店舗でソーダの缶を購入したと回答したという。缶詰めシーフードブランドのスカウト(Scout)の共同創業者でCEOを務めるアダム・ベント氏は、同氏のTikTokでの名声が、ホールフーズ(WholeFoods)とのパートナーシップを拡大するのに役立ったと、以前米モダンリテールに語った。 オーガニックな宣伝力 「棚のスペースはごく限られている」と、リングコミュニケーションズ(Ring Communications)の創業者でサフォーク大学(Suffolk University)の助教授を務めるキンバリー・リング・アレン氏は語る。「彼らは、インフルエンサーが売上を促進することはわかっているので、考えるまでもない。卸売業者たちは、彼らがオーディエンスと接触を持つだけでなく、収益を促進することも理解している」。 ブルームは依然として「十分なマーケティング予算」を保有しているが、セレブリティやインフルエンサーが商品をリクエストしたり、投稿したりすることで、同社の商品はオーガニックに宣伝されていると、ルウェリン氏は語る。同氏は1月、「ウェルネスの探求(Pursuit Of Wellness)」という同氏のポッドキャストの最初の数エピソードを放送した。このポッドキャストは、健康とウェルネスの話題をさらに掘り下げるもので、ルウェリン氏のインスタグラムのフォロワーと同じような層の観客にリーチすることが期待されている。 [原文:How having an influencer-founder helped Bloom land retail partnerships] Maria Monteros(翻訳:ジェスコーポレーション、編集:戸田美子)Image via Bloom Source link